昨年末に発生した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は我々の住む地球上で急速に拡大し、感染者は12０万人、死者も7万人を超える事態となっています。その影響はあらゆる分野に及んでおり、医療崩壊や経済への大打撃など人類社会は深刻な危機に見舞われています。本年四月に発足したばかりの国立大学法人東海国立大学機構（以下、東海機構）にも大きな影響が出ており、岐阜大学では知事の要請にも対応した全学閉鎖のほか、附属病院機能も一部停止に至っています。今後、名古屋大学においても同様の状況が生じることが十分想定されます。

今回の機構長並びに副機構長からのメッセージは、東海機構の構成員が協力し合って困難な状況に立ち向かい、ピンチをチャンスに変えて新しい国立大学をみんなで創ってゆくために発するものです。現在の困難な状況下で、東海機構としては、両大学構成員が協力して東海機構が果たすべきミッションを達成できるよう、この危機的な状況を乗り切ってゆきたいと考えています。そのために、両大学が必要とするサポートやリソースの利用、協力体制などについて機構長、副機構長がリーダーシップを発揮して進めて行きます。またこの機会に、ITを利用した遠隔授業やウエブ会議、テレワークの積極的活用を図り、効率的でワークライフバランスの取れた働きやすいキャンパスづくりを、私たちは先頭に立って進めて行きたいと思っています。

東海機構岐阜大学、名古屋大学の学生の皆さんには、今回の事態に伴い新学期早々、授業をはじめ多くの変更があり、おおきな不安と戸惑いを感じていることと思います。東海機構は両大学が連携してこの事態に臨み、ITを用いた遠隔授業などを大幅に導入して、なるべく両大学における学修に支障が出ないように、最大限の努力をしてゆきます。皆さんが不安に思うこと、心配なこと、そして大学生活についてわからないことがあれば、相談に乗ってくれる窓口も設けてありますので、遠慮せず連絡をしてください。

状況は日々変化していますので、学生、教職員の皆さんには毎日、ホームページを見る習慣をつけ、最新情報を確認してください。

最後に、今、一人ひとりの行動が感染拡大を防止するうえで極めて重要になっています。私たち東海機構岐阜大学と名古屋大学の構成員は、強い自覚と高い倫理性をもって理性的に毎日を過ごしましょう。そしてみんなで力を合わせて、この困難な局面を打開してゆきましょう。

国立大学法人東海国立大学機構

 機構長　松尾清一、副機構長　森脇久隆